キャピタル・インターナショナル株式会社
キャピタル日本株式ファンド
追加型投信／国内／株式
設定日: 2009年2月26日
| 投資信託説明書 | |||||||
| 分類 | 基準価額(円) | 前日比(円) | 基準日 | 月次レポート | 運用報告書 | 交付目論見書 | 請求目論見書 |
| 国内株式型 |  |
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ファンドの特色 | ファンドのお申込み／費用等 | 販売会社 | ファンドの主なリスク
ファンドの特色
- キャピタル・インターナショナル・ジャパン・エクイティ・マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてわが国の株式に投資を行ない、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行ないます。
- キャピタル※１のグローバルな調査に基づき、企業の収益性、成長性、安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行なうことを基本とします。
- 運用にあたっては、ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ・アプローチをベースとしたアクティブ運用を行ないます。
- 複数のポートフォリオ・マネジャーが運用に携わるマルチ・ポートフォリオ・マネジャー・システムにより、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指します。
- TOPIX (配当込み)※2をベンチマークとします。
※1 キャピタル・グループ・インターナショナル・インク傘下各社の総称。
※2 将来におけるわが国の株式市場の構造変化等によっては、ベンチマークを見直す場合があります。
【TOPIX は、株式会社東京証券取引所の知的財産であり、この指数の算出、数値の公表、利用等、TOPIXに関する全ての権利は株式会社東京証券取引所が有しております。株式会社東京証券取引所は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行なう権利を有しております。株式会社東京証券取引所は、当ファンドの運用成果に関して一切の責任を負うものではありません。】
ページの先頭へ戻るファンドのお申込み／費用等
| お申込みメモ | |
| 商品分類 | 追加型投信／国内／株式 |
| 設定日 | 2009年2月26日 |
| 信託期間 | 原則として無期限 |
| 購入価額 | 購入申込受付日の基準価額 |
| 購入代金 | 原則、購入申込受付日から起算して５営業日目までに販売会社にお支払いください。 |
| 購入単位 | 一般コース：1万口以上1万口単位または1万円以上1円単位(当初元本1口＝1円) 自動けいぞく投資コース：1万円以上1円単位(分配金を再投資する場合1口単位)(購入後のコース変更はできません。) |
| 換金価額 | 換金申込受付日の基準価額 |
| 換金代金 | 原則、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社でお支払いします。 |
| 換金単位 | 一般コース：1万口単位または1口単位のいずれか販売会社が定める単位 自動けいぞく投資コース：1口単位または1円単位 |
| 申込締切時間 | 原則として、午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込分とします。 |
| 決算日 | 原則、毎年1月20日及び7月20日(休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 | 分配金額は、毎決算時に委託会社が基準価額水準等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により収益分配を行なわないことがあります。 ※ 将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。 |
| 当ファンドに関する費用等 | |
| 購入申込時に直接ご負担いただく費用: | |
| 購入時手数料 | お申込受付日の基準価額に対し、3.15%(税抜 3.00%)以内で販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にご確認ください。 |
| 換金時に直接ご負担いただく費用: | |
| ご換金手数料 信託財産留保額 |
ご換金手数料はありません。 信託財産留保額はありません。 |
| 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用: | |
| 信託報酬率 | 当ファンドの純資産総額に対して年率1.512%(税抜年率1.44%) |
| その他の費用 | 法定開示のための費用(監査費用および法定書類の作成・印刷費用) : 日々の信託財産の純資産総額に年0.05%の率を乗じて得た金額の合計額を上限とし、委託会社が算出する金額をファンドから間接的にご負担いただきます。 有価証券売買時の売買委託手数料等: 実費として、ファンドから間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものがあり、その全てについて事前に料率、上限額を表示することができません。 |
手数料等の合計額については、ご投資家の皆様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書) の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
ページの先頭へ戻る販売会社
お申込みは
野村證券株式会社 ホームページ: http://www.nomura.co.jp
ファンドの主なリスク
(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください)
当ファンドを含む投資信託はリスク商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。従って、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、収益や投資利回り等も未確定の商品です。当ファンドを含む投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者の皆様に帰属します。当ファンドを含む投資信託は銀行等の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。また保険契約における保険金額とは異なり、受取金額等の保証はありません。(預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関は、投資者保護基金に加入しておりません。)
- 価格変動リスク:
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主に株式等の値動きのある有価証券等に投資しますので、当ファンドの基準価額はこれら有価証券等の価格変動の影響を受けます。これにより実質組入有価証券等の価格が下落した場合、基準価額は下落し、損失が発生することがあります。また、株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがありますので、基準価額を変動させる主な要因となります。なお、外貨建資産に実質投資した場合には、為替変動の影響を受け、為替変動が円高に推移した場合は、基準価額の下落要因となります。株価変動の影響の程度につきましては、実質株式組入比率によって異なりますが、当ファンドにおいては実質株式組入比率を原則高位とするため、株価変動の影響をより受けやすくなります。 - 信用リスク:
当ファンドが実質投資する有価証券等の発行企業の財務状況等が悪化し、当該企業が経営不安や倒産等に陥った場合には、当該企業の発行する有価証券等の価格は大きく下落し、投資資金が回収できなくなる可能性もあり、基準価額の下落要因となります。 - 流動性リスク:
有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行なうことができない場合または取引が不可能な状況となる場合には、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となり、基準価額の下落要因となることがあります。
ファンドの関係法人
委託会社: キャピタル・インターナショナル株式会社
委託会社は、信託財産の運用指図、受益権の発行、目論見書および運用報告書の作成等を行ないます。
販売会社: 野村證券株式会社
販売会社は、ファンドの募集の取扱い、一部解約に関する事務、収益分配金の再投資に関する事務、一部解約金・収益分配金・償還金の支払いに関する事務等を行ないます。
受託会社: 三菱UFJ信託銀行株式会社
受託会社は、信託財産の保管・管理等を行ないます。
【当資料は投資信託説明書(交付目論見書) の補足資料としてキャピタル・インターナショナル株式会社により作成された資料であり、法令に基づく開示資料ではありません。ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書(交付目論見書) をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行なわれる際には投資信託説明書(交付目論見書) をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書) の内容をご確認のうえ、お客様自身でご判断ください。本資料の記載の内容には万全を期しておりますが、その正確性および信頼性、完全性を保証するものではありません。記載されている内容は作成時における内容であり将来において事前の予告なしに変更される場合がありますので予めご了承願います。】
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